講座 心理学概論 2 心理学研究法 21 心理学研究の倫理とこの章のまとめ

 いかなる心理学研究においても、倫理への配慮が求められる。研究結果を研究の目的以外に使用すること、対象者の匿名性を担保しないことは研究倫理の面から見て許される行為ではない。なぜなら、これらの要件は、心理学的研究の未来における信用問題にかかわるからである。また、データの捏造や改竄も許されない。心理学の進歩を妨げるからである。  

 特に被検者には、実験や調査の途中で「やめたい」と思ったらいつの時点でもペナルティなしに放棄できることを実験や調査に先立って知らされていなければならない。臨床においてはインフォームド・コンセント(通告済みの同意)、守秘義務が守られなくてはならない。また被検者には自分のデータを知る権利があることも知らされていなくてはならない。  

 ある種の知覚心理学的・社会心理学的実験には、実験の目的を被検者に知られていたならば成り立たない実験がある。このような場合、デセプション(だまし)を被検者に体験させた理由を、実験終了直近に説明する説明責任(アカウンタビリティー)が実験者には生ずる。この説明行為のことを「デブリーフィング」と言う。どの程度のデセプションが許されるかは、被検者を傷つけるか否かを一応の基準とする。「社会心理学」の章に出てくるミルグラムの服従実験のように被検者にアフターケアが必要になるような実験は計画すべきでない。  

 これまでで、心理学的研究法の説明は終わりである。一応簡単かつ科学的な研究ができる程度まではこれまでに説明したつもりである。しかし、具体的な研究にはこれまで触れてこなかった。第4章以降で読者諸氏は具体的な研究と論争点が顔を出すのをみることになる。  

 次章では心理学史を扱うことになる。エビングハウスの「心理学の過去は長いが歴史は短い」と言う言葉を念頭に読んでいただけるならば拙者望外の幸せである。

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